構造強度

構造強度に関する次の記述のうち,建築基準法に適合しないものはどれか。
ただし,構造計算は保有水平耐力計算によって行うものとする。

1. 地盤が地震時に液状化のおそれのない砂質地盤であったので,その地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度を,1m2につき50kNとした。

2. 屋根ふき材,内装材,外装材,帳壁その他これらに類する建築物の部分を,風圧並びに地震その他の震動及び衝撃によって脱落しないようにした。

3. 建築物に作用する荷重及び外力として,固定荷重,積載荷重,積雪荷重,風圧力,地震力のほか,建築物の実況に応じて,土圧,水圧,震動及び衝撃による外力を採用した。

4. 延べ面積500㎡の鉄筋コンクリート造の建築物において,構造耐力上主要な部分である床版の最大曲げモーメントを受ける部分における引張鉄筋の間隔を,短辺方向において20cm以下,長辺方向において30cm以下で,かつ,床版の厚さの3倍以下とした。

5. 倉庫業を営む倉庫における床の積載荷重を,実況に応じて計算して,1m2につき3,500Nとした。











(答5)
1　○
建基令93条　表 液状化のおそれのない砂質地盤の長期は50ｋN/㎡
2　○
建基令39条 建築物の部品等の脱落防止措置
3　○
建基令83条 採用しなければならない外力と荷重の種類（実況に応じて採用するもの等）
4　○
建基令77条の２第１項２号 RC造の床版の構造の定義
5　×
建基令第85条第3項 倉庫業を営む倉庫における床の積載荷重は、実況に応じ計算した値が3,900N未満でも、3,900Nとしなければならないと規定されている。